6/7 シナ大陸の真相

6/7　シナ大陸の真相

『 シナ大陸の真相―1931-1938 』　カール カワカミ著

この著書が『シナにおける日本』（Japan in China）という原タイトルで、
ロンドンの書店から英文で出版されたのは1938年3月のことである。
とき、あたかもヨーロッパ大戦の始まる前年であり、
さらにまた日本が世界中から非難を浴びた支那事変の泥沼に
足を踏み入れてから一年目にあたり、まさに世界が迫り来る嵐の予感に
脅えながら、不安と緊張の暗雲に包まれ始めていた時期であった。

このような時期において著者のＫ・カール・カワカミ氏は、
世界大戦の破局を回避すべく、日本の置かれた立場を世界に訴えるために、
この本を書いたものと思われる。

日本が支那においてとっている行動は決して
侵略と破壊を目的としたものではなく、
東亜の秩序を確立し混乱を収束するためのものなのだ。
日本は国際法にしたがって忠実に行動しているだけであり、
欧米列強と事をかまえる意図など少しも無い…。
支那事変前夜の大陸の政治的実情と国際社会の視線を冷静に公平に
且つ鋭く見据えていた著者の観察は、日本の正義を主張してやまない。

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1938年2月　前駐日イギリス大使　ジョン・タイリー

この本は、英国の読者が現在の日本の置かれた立場及びその考え方を
理解するのに、大変役に立つだろう。
それらをカワカミ氏は実に明快に説明している。
我々がそのような見解を最終的に受け入れるかどうかは別として、
少なくとも我々がこの本の趣旨を理解し、
その底に流れている誠実さを評価することは極めて大切である。
カワカミ氏の適切な導きのおかげで、
我々は容易にそれをなすことができるだろう。

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P255～P257

南京政府の宣伝広報局は上海の国際租界が保護してくれるのにつけ込んで、
世界世論の感情を歪曲すべく計算されつくした写真や宣伝活動の材料を、
この平和の避難所から次々と生み出した。
幾つかの事例はこのような宣伝活動の本質を示すのに十分であろう。

8月15日（ママ、14日か?）に中国軍の飛行機が
国際租界のキャセイホテルとパレスホテルを爆撃した時、
中国政府の宣伝広報局は、この爆撃は日本軍のものである、
というニュースを流した。

ワシントンポストの上海特派員マーク・J・ジンスボーグ氏は、
「24時間以内にこの宣伝広報局は重大な訂正を発表し、
我々特派員スタッフの完璧なる調査によって、
問題の爆撃機は日本軍のものではなく中国軍のものであることが判明した、
ということを内外に通告した。」と書いている。

さらにまた8月22日（ママ、23日か?）、中国軍機は国際租界を爆撃し、
この時にはシンシアーデパートとウィン・オンデパートに被害を与えた。
この時も同様に中国の宣伝広報局は、
この爆弾は日本軍機から投下されたものであると発表した。

ニューヨーク・タイムス上海特派員は
中国側の検閲を避けて真実を伝えるため、
この爆撃に関する特電を上海ではなく香港から発信した。
彼が香港から発信した8月27日付の特電の一部は次のようである。

「上海の国際租界及び仏特権区域に居住する無力な一般市民を、
中国軍が無責任に空爆したり殺害したりするのを防ぐために、
武力手段または他の抑止策をとることについて
何らかの国際的な合意が必要であるということは、
上海在住の外国の領事館員や陸海軍スタッフ達の
一致した見解となっている。」

この特電は中国の検閲の不満を漏らして次のようにも述べている。

「中国の検閲官は発信された外電や
ラジオ通信から前述の事実や意見を削除した。
そして場合によっては
外電のニュースそのものを変えてしまいさえもした。

その目的は、現地の外国人達があたかも心の中で、
この爆弾はおそらく日本軍の飛行機から投下されたものかもしれない、
と疑っているかのように見せかけるためだったのである。
だがしかしこれは明らかに真実ではない。」

さらにまた9月6日付香港発信ニューヨーク・タイムズの特電は、
同爆撃について、

「中国軍は、この爆弾は日本軍機から投下されたものである、
と宣伝することによって責任を拒否した。

しかしながら今や、これらの爆弾は両方とも
中国が伊から購入したイタリア製のものであることが判明している、
この判明した事実について、
米英の現地の海軍調査官の意見は一致している。

そしてイタリア当局もこの爆弾が自国製であることを認めている。
これは決定的な証拠であるように思える。
何故ならばイタリアは、
日本がイタリアからそのような軍需物資を購入したことは一度も無い、
と証言している。」

P257～P258

中国の宣伝活動のやり方

中国に関する最も興味深い事柄の一つは、
世界的規模の組織を持つある特定の報道会社に南京政府が
ニュースを提供するそのやり方である。

1929年か或はその時分に、
国民党外務省の宣伝広報局は上記の報道会社と協定を結んだ。
この協定によればこの報道会社は、
宣伝広報局が提供するニュースを
1日当り或は週当たりの決められた分量だけ流すことになっていた。

この「業務」に対する報酬として、
宣伝広報局はこの報道会社に
毎年かなりの金額のお金を支払うことになっていた。

かくしてこの報道会社は算盤勘定をしながら、
南京政府のための宣伝工作活動にも等しい仕事を
請け負うことに同意したのである。

だがしかしこの話はまだ続きがある。
南京政府がこの報道会社に支払ったお金の一部を、
宣伝広報局長または他の国民政府外務省高官は、
この報道会社から払戻金としてこっそり受け取る事になっていたのである。
そしてそれは極めて寛大な行いであると一般的に解釈されていたのだ。

さらにその上、この外国の報道会社の南京特派員は同時に、
南京政府外務省の宣伝広報局と公式のつながりを持っていたのだ。
このつながりは数年前に出来、
そして私はそれが廃止されたということをまだ聞いていない。

この事例に見られるような虚偽の宣伝運動は、
中国から届く新聞写真やニュース映画などにまで及んでいる。

中国で活動している外国の報道会社は
いろいろな便宜を図ってもらうために、
自国のカメラマンのみならず中国人のカメラマンをも採用している。

おそらくこのことによって、
中国の写真やニュース映画が
虚偽で汚染されていることの説明が付くだろう。

もしもニュース特電さえも
中国人の検閲官に迎合するように変えられてしまうとすれば、
このような虚偽の汚染を防ぐための如何なる保証があるというのか。

しばらくの間、米の幾つかの映画館
（そして英の映画館も確かそうだったと思うのだが）は、
2人の中国人が目隠しをされ跪いたままで
銃殺される場面を映したニュース映画を上映していた。

だが調査の結果、このフィルムは1931年に作成されたものであり、
処刑された犠牲者は
中国人の強盗が中国兵に銃殺されたものであることが判明した。
このことが分かってからこのフィルムは上映されなくなった。

これとほぼ同時期に外国の諸新聞は一枚の写真を掲載したが、
それは1人の中国人女性が目隠しをされて縛り上げられ、
日本兵の銃剣突撃の標的にされている光景であった。

この兵士の顔つきは日本人ではなくて
あきらかに中国人の顔つきそのものであった。
目隠しをされた姿は人間というよりもむしろマネキン人形のように見えた。
写真に写っているのは兵士が銃剣を女性の体に
突き刺している光景であるが、何と血は一滴も流れていないのだ。

もしもこの忌まわしい所業が実際に行われたとするならば、
日本軍がそのような場面の写真の
ただの1枚でも撮らせることを許可するなどということが、
常識的に考えられるであろうか。

日本陸軍のT・高橋大佐はニューヨークから来た報道員に
この写真を付きつけられて問い質された時、次のように答えている。

「我々が普段訓練を受けている日本軍兵士の手法は、
写真に写っているような手法と全く異なる。
我々は銃剣突撃を腰から上段に構えて行う。
日本軍の兵士はこの写真に写っているようなやり方で銃剣を使わない。
もしも日本軍の兵士がこの写真の人物のやっているような姿勢をとれば、
彼は上官から処罰されるだろう。」

P259－261

南京の爆撃

1937年9月20日、上海の日本海軍第三艦隊司令長官長谷川清海軍中将は、
当時予定されていた日本空軍による南京爆撃について、
次のような警告を発した。

「日本の軍事行動の目的は現在の戦闘状況を早期決着に導いて、
中国軍の敵対活動を終わらせることにあり、
そして南京は中国の軍事活動の主な拠点となっているので、
日本海軍の爆撃機は
9月21日の午後爆撃という攻撃的手段に訴えるかもしれない。

その攻撃目標は中国軍、及び南京内外の軍事作戦と
軍事行動に関係する全ての施設に向けられるであろう。
予定されている攻撃の間、
友好的な列強諸国民の生命と財産の安全が
十分に考慮されるであろうことは繰り返すまでもない。

しかしながらそのような警告にもかかわらず、
日中間の戦闘にそれらの諸国民が
危険な状態で巻き込まれるかも知れぬ可能性を考えると、
第三艦隊の最高指揮官としては
南京内外に居住している職員や住民に対して、
どうしても次のように忠告せざるを得ない。

より安全な地域へ自発的に移動するための適切な手段を取るように、と。
揚子江での危険を避けたいと申し出ている外国の軍艦
及びその他の船舶は、
下三仙のもっと上流に停泊するように、との忠告を受けた」

英文の文章としての稚拙さはさておいてこの警告は、
外国人の生命と財産に対する予想される危険を最小限にとどめよう、
という最上の意図の下になされた。
もっともそれによって日本の爆撃機は、
日本軍の戦略を南京防衛軍に前もって知られてしまったために、
大変な危険に曝されることになったのであるが。

日本の長谷川中将は当然のことながら、
南京全市を破壊しつくすための
無差別爆撃を行うなどという意図は全くもっていなかった。
南京政府の日本に対する好戦的な活動を徒に長引かせるのに
必要不可欠と考えられる軍事施設及び政府施設のみを破壊する、
これが彼の狙いだったのである。

しかし彼が自分の配下の爆撃機にどのような注意をした所で、
予定の空爆が当初は予定して居ない民間人や
その他の対象にある程度の危険を及ぼすことはやむを得ないことであった。
これが彼が前もって警告を発した理由であった。

にもかかわらず長谷川中将のこの善意は、
非常に歪曲された形で欧米の新聞に掲載された。
9月21日付上海発信のニューヨーク･タイムズ特電は次のように報じている。

「日本が大都市としての、そして政府所在地としての南京を破壊し尽くし、
この中国の十年に及ぶ首都の壮麗な新しい建造物を
全て灰燼に帰させるつもりであることは、
長谷川中将の『敵に決定的な打撃を与え、
それによって戦闘の終結を早めたいと願っている』
という宣言によってはっきり示された」

次に掲げるのは、
この日本軍の警告に付いて諸外国の新聞が報道した時のやり方を示す、
幾つかの典型的な見本例である。

一、南京を破壊して地図の上から消し去ってしまう
二、南京の全区域に空からの集中攻撃を行う
三、南京の無制限空爆
四、日本軍は巨大な戦闘機変体を本日集結。
中国の首都であり百万以上の人間の住む南京を破壊する目的
五、日本軍、南京の完全破壊を望む
六、日本軍、中国の近代的な首都を完全破壊しようと決意

そしてこの誹謗中傷運動の結末は？
1937年12月中旬、日本軍が南京に入城した時、
中国軍が逃亡する前に彼らが自分で行った略奪や放火を除いて、
市街はそっくりそのまま無傷で残っていたのである。

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