正統史観年表

戦前の外国の行動は すべて自然な流れとして批判せず、日本国内にのみ すべての原因を求める自虐史観=完璧じゃなかった自虐エンドレスループ洗脳=固定観念=東京裁判史観=戦勝国史観=植民地教育=戦う気力を抜く教育=戦う人は悪い人=軍民分割統治=団結させない個人主義の洗脳を解き、誇りある歴史を取り戻そう!

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第一次大戦と『対華21ヵ条の要求→日華条約』

■1914年(大正3年)、第一次大戦

1914年(大正3年)6月28日、ボスニアの首都サラエボで
オーストリア皇太子夫妻がセルビアの一青年に暗殺されました。

7月28日、オーストリアはセルビアに宣戦。

8月1日、ドイツがロシアに宣戦。

続いてフランス・イギリスも対独参戦。

このようにして第一次世界大戦は勃発したのですが、
第一次大戦は、ひと言で言えばヨーロッパ白人たちの
世界植民地の奪い合いの末の、分け前をめぐる内輪もめでした。

膨大な収奪をしまくった先発組の
イギリス、フランス、ロシア(三国協商軍、連合国)
と、
まだ収奪し始めたばかりの後発組の
ドイツ、オーストリア、イタリア(同盟国)などの醜い争いでした。

8月初旬、イギリスが日英同盟に基づいて
日本に対独参戦の要請をしてきたので応諾し、日本はドイツに宣戦布告。

日本軍は支那大陸の山東半島のドイツ租借地の膠州湾、青島、
膠済(膠州~済南)鉄道全線を占領し、太平洋の赤道以北の
ドイツ領南洋諸島(カロリン諸島、マーシャル諸島、マリアナ諸島)を
占領しました。

欧州でドイツに劣勢だったイギリスは日英同盟を根拠に、
さらに日本軍の欧州への派兵も要請してきました。
三国協商側のフランスやロシア、さらにはベルギー、セルビアまでもが
日本に欧州派兵を要請してきました。

イギリスは日本軍の燃料、軍需品などの欧州派兵費用はイギリスが負担し、
船体の損失もイギリスが補償するという条件まで出し、
日本の欧洲出兵は戦勝後の列国間商議で
日本が有力な発言権を持つことになるという展望も説明するなど、
特にイギリスは積極的に日本の欧州派兵を要求していました。

しかし日英同盟の範囲はインドまでだったことと、
日本は欧州にまで派兵して参戦する理由はありませんし、
日本軍は日本を守るための組織作りがなされており、
遠くに派遣する余力はなく、
日本軍の欧洲派遣は日本の国防や極東の安全保障を危うくする
などの理由を挙げて、欧州派兵の要請を拒否し続けていました。

ところがドイツの潜水艦が無差別攻撃を開始し、
日本の欧州航路客船も危機にさらされるようになりました。

そこで日本は欧州派兵して勝利後は、山東省や南洋諸島のドイツ権益を
日本が引き継ぐことをイギリスが戦後処理の講和会議のなかで支持する
という確約を得たのち、1914年8月23日、ドイツに宣戦布告。
1914年10月、日本海軍はドイツ領の南洋諸島を攻略。
日本陸軍はドイツ租借地の中華民国・山東半島(済南、青島など)を攻略。
1917年には巡洋艦1隻、駆逐艦8隻から成る一水雷戦隊を地中海方面へ
派遣しましたが、陸軍の欧州派遣は最後まで行ないませんでした。

戦後、
1919年1月18日~の第一次大戦の講和(平和)会議であるパリ講和会議の
なかの戦後処理条約のベルサイユ条約(6月28日)で、
山東省のドイツ権益を日本が受け継ぎ、
ドイツ領の南洋諸島は日本の委任統治領となることが認められました。

【第一次欧州大戦に本格的に参戦して株を上げたアメリカ】

アメリカは第一次欧州大戦を良好な米英関係を構築する好機ととらえ、
141隻もの軍艦を派遣し、陸軍をヨーロッパ戦線に送り、
多くの戦死者を出しながらも三国協商側(連合軍)を勝利に導きました。

アメリカは、この貢献によりヨーロッパの戦勝国に恩を売り、
戦後、ヨーロッパに対しての発言権を大きく増しました。
イギリスやフランスはアメリカに頭が上がらなくなり、
アメリカは超大国となっていきました。

【日本も本格的に参戦していれば・・・】

第一次世界大戦もシベリア出兵も日本はイギリスに頼まれて、
しぶしぶ兵を出しましたが、欧州にも陸軍を出して本格的に参戦して
貢献していれば、戦後の日本の地位は、もっと上がり、
その後の日英同盟の破棄はなかったかもしれませんし、
大東亜戦争も起こらなかったかもしれません。

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上記に対しての佐藤卓さん(「my日本」会員)の御意見。

国家存亡をかけた大決戦をしてから10年しか経ってないんですよ。
祖国防衛が手薄になるのを理由に出し惜しみなので
評価されるべきと思います。
そんな中、陸軍の山東半島攻略と
海軍の欧州戦線派遣は最善の努力と思います。

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■1915年(大正4年)、対華21ヵ条の要求→日華条約

辛亥革命(1911年)で清国が倒れて翌1912年に中華民国が成立したので、
清国時代に日清戦争の下関条約や日露戦争のポーツマス条約などで
日本が得ていた支那や満州の権益の確認と、
米英の介入や支那の排日で非常に不安定になっていた日本権益を
確固たるものにし、支那における欧米列強の影響力を抑制しようとしたのが
『対華21ヵ条の要求』であり、
その内容は欧米列強の権益と同程度か、むしろ温和なものであり、
特に新しい権益を要求したものではなかった。

1915年(大正4年)1月、新生した中華民国に駐在する日置益公使が
加藤外相の訓令で袁世凱大統領に提出した「二十一ヵ条要求」とは
概略、次のような内容である。

第1号は、山東省に於ける旧ドイツ権益の処分について
事前承諾を求める4ヵ条。

第2号は、旅順・天連租借期限と南満洲・安奉(安東・奉天間)両鉄道の
期限の99年間延長、南満洲・東部内蒙古での
日本人の土地所有権や居住往来営業権、
また鉄道建設や顧問招聘に於ける日本の優先権を要求する7ヵ条。

第3号は、漢冶萍公司を適当な機会に
日支合弁とすることなどを求める2ヵ条。

第4号は、支那沿岸の港湾や島嶼を他国に割譲しないことを求める1ヵ条。

第5号は、支那の主権を侵害するとされた
7ヵ条の希望(要求ではない)事項で、
―――――――
第1条:日本人を政治・軍事顧問として傭聘すること。

第2条:日本の病院・寺院・学校に土地所有権を認めること。

第3条:必要の地方で警察を日支合同とすること。

第4条:日本に一定数量の兵器の供給を求めるか
支那に日支合弁の兵器廠を設立すること。

第5条:南支での鉄道敷設権を日本に与えること。

第6条:福建省の鉄道鉱山港湾に関する優先権を日本に与えること。

第7条:支那での日本人の布教権を認めること。
―――――――
このように要求は4号(14ヵ条)で、
第5号(7ヵ条)は希望条項であった。
「21ヵ条要求」という呼称は誇大である。

さて「21ヵ条要求」とは果たして、それほど不当なものであったのか?

例えば第2号の満蒙条項。

旅大租借地と満鉄等の99年間の延長は例外的なものではなく、
1898年にイギリスが清国から租借した香港は、やはり99年間の期限であった。

満蒙での日本人の土地所有や居住営業については
すでに中国は外蒙において同様の権利をロシアに与えていた。

第3号の、漢冶萍公司を日支合弁とすることについては、
1899年(明治32年)、日本は漢冶萍公司と鉄鉱石輸入や石炭輸出の契約を
結んだのだが、1900年の義和団事件後、ドイツが日本の権益の妨害を
企てたため、1904年(明治37年)、日本は漢冶萍公司と300万円の借款契約を
結び、その担保の大冶鉄山は以後60年間は他国に売却しない取り決めをした。

1911年、辛亥革命で革命軍が漢冶萍公司を没収しようとしたため、
同公司の経営者の盛宣懐が200万元で没収を免れようとし、
その金額の調達を日本に求めてきたので、日本はその条件として
日支合弁を提議して漢冶萍公司日支合弁仮契約が結ばれていた。
中国側には同公司国有化の動きがあり、非常に不安定な状況だったので、
日支合弁仮契約の確認を行なったのが第3号提出の背景であった。

第5号も主権侵害とはいえない。
例えば福建省に於ける優先権、
これは第4号の沿岸不割譲の要求と関連する。

列強が清を分割した1898年、日本は清との間に
福建省不割譲(何れの国にも譲与しない)の約定を結んだが、
1900年12月、米国は同省沿岸・三沙澳漠の租借を企てた。

日本は三沙澳の租借は日清約定に違反し、
米国が提唱する中国領土保全主義にも反するとして反対したため、
米国はこの企図を放棄した。

この一件は、米国が自己の主張に反して
清国の主権を侵そうと企てたことを意味する。

高木八尺博士によれば(『米国東洋政策の史的考察』)、
この事件が公表されたのは米国務省文書
「米国の対外関係/1915年」の中においてであり、
それが出版されたのは1924年であるから、
「21ヵ条」が国際的に論議されていた1915年には、
三沙澳租借問題について世界は何ら知る所がなかったわけである。

それゆえに、福建省に関する日本の希望と要求は、
その歴史的背景についての国際的無知の中で
一方的な批判を受ける結果となったのであり、
「21ヵ条」批判が公正ではない一例をここに見るのである。

もう一例を挙げておく。
「21ヵ条」交渉中の1915年3月中旬、中国革命の指導者である孫文は
外務省政務局長・小池張造に書簡を送り、その中で「日中盟約案」として

【1】日中共同作戦を便ならしめるため、兵器は全て日本と同式にする。
【2】中国の軍と政府は外国人を聘用する時は日本人を優先させる。
【3】鉱山・鉄道・沿岸航路経営のため外国資本を要したり
合弁を行なう場合は、まず日本と協議する。

などを提案した(臼井勝美『日本と中国/大正時代』)。

この「盟約案」は第2号、第3号及び中国の主権を侵すものと
非難された第5号の第4、5、6条の趣旨と
ほぼ完全に符合する驚くべき提案であった。

この孫文提案は、日本の要求と希望が図らずも孫文のそれと
一致していたことを立証するものであり、
あれほど中国その他の批判を浴びた「21ヵ条要求」が、
実は中国側の希望に他ならなかったというこの事実は、
「21ヵ条」をめぐる対日批判の大部分を無意味にするものと言ってよい。

◆最後通牒について

「21ヵ条」をめぐる日華交渉は期間4ヵ月、
正式交渉だけでも25回という息の長いものとなり、
その間、日本は中国側の希望に応じて一部を撤回し、
大部分は修正したが、なおまとまらず、
ついに第5号は後日の交渉に譲ることとして削除した上で、
残余16ヵ条を最後通牒として発出し、中国が受諾して結着した。

最後通牒を発出したことが力で押しつけた印象を与えているが、
最後通牒の発出が、実は袁世凱自身の要請によるものであった。

また最後通牒発出を促した背景に、新聞などの強硬な国内世論があった。

各紙の社説は、

東京朝日 5月1日 「決答期を限れ」
東京朝日 5月4日 「支那の責任」
東京日日 5月4日 「最後通牒の外なし」
時事新報 5月5日 「最後通牒は当然の順序なるべし」

などの強硬論を展開し、5月5日付の東京朝日新聞に至っては
「支那政府最終回答は言辞極めて無礼なり」とまで中国側を非難し、
「帝国の要求は東亜百年の大計のため已むを得ざるもの」と主張した。

当時の代表的進歩派知識人の吉野作造ですら
「事ここに至れば最後通牒を発するの外にとるべき手段はない」
と断じたのであり、これらがその頃の指導的言論であった。

◆歪曲された「21ヵ条」

中国が形式上「最後通牒を受諾」して交渉は終結。

撤回した第5号を除き、日本の要求は相当に修正されたものの、
1915年(大正4年)5月25日、大体16ヵ条分が日華条約として調印成立した。

1915年(大正4年)5月11日、ブライアン米国務長官は日華双方に
「中国の政治的領土的保全、
および門戸開放主義に反するいかなる協定も承認せず」
と通告してきた。
これがその後「不承認主義」として有名になった門戸開放主義に立つ
米極東政策の先駆けである。

このブライアンの不承認主義はやがて満洲事変で
スチムソン国務長官の不承認主義として継承され、
一層広く知れ渡り、後年、支那事変から日米交渉においては
ハル国務長官の硬直した原則尊重主義となって
日米関係を大きく阻害し、遂に戦争を引き起こすことになった。

このような見地に立つ時、「21ヵ条」問題に関して
声明されたブライアン不承認主義は、
大東亜戦争への過程における重要な一石といえる。

次に中国側が「21ヵ条」の内容を、はなはだしく歪曲誇張して
内外に喧伝したことが、不必要な誤解を招いた点を指摘する。

「21ヵ条」否認は以後、中国の排日運動の中心題目となったが、
参考までに当時、最有力の排日団体であった
湖北全省商界外交後援会の作成した「21ヵ条」非難の説明書を見ると、

「南満洲の警察と行政権を日本に譲渡する」

「中国の陸海軍は必ず日本人を教官とする」

「中国の学校では必ず日本語を教える」

「中国に内乱がある時は日本に武力援助を求め、
日本また中国の秩序維持に当たる」

「中国の石油特権を日本に譲与する」

「中国全部を開放し、日本人に自由に営業させる」

などとあり、日本の要求とは全く違う事を捏造して列挙していた。

このような虚偽歪曲の宣伝が、さらに問題を悪化させたのである。

さらに在華米国公使がポール・ラインシュであったことも不幸を重ねた。
彼は「国務省の公式代表者と支那政府の非公式顧問という一人二役」
を演じたといわれるほど親中反日派で、
米国の史家チャールズ・タンシルによれば、
「ラインシュの一連の日本非難の電報こそが米国人の心に
日本は邪悪なりとの固定観念を作り上げ、遂には日米戦争の確率を高めた。
またこの日米戦争の公算はブライアンの不承認主義通牒で更に高まり、
やがて満洲事変の際、スチムソン国務長官はこの不承認主義を
一箇の手榴弾に作り変え、
それによって日米の平和的関係一切を破壊することになった」
のである。

◆「21ヵ条」その後

1915年(大正4年)、いわゆる「21ヵ条要求」は
日華条約として結ばれたのだが、

中国は日華条約は日本に「強迫されて」結ばれたもので、
中国の自由意思によるものではないので無効であると主張し、
1923年(大正12年)、中国の国会は条約の無効を決議した。

そのようにして条約を無効にできるのなら、
世界に現存する条約の多くは即刻無効となってしまう。

例えば日清戦争後の遼東還付条約は、まさしく三国干渉によるものである。
中国の論理を用いれば「強迫」された遼東還付条約は無効であり、
日本は下関条約どおり、遼東半島を「永遠」に領有する権利があり、
「21ヵ条」の満蒙条項のような「99ヵ年」の租借期限など
全く要らないことになるが、中国はこれに承服するのだろうか?

また、ドイツが力で押しつけられたヴェルサイユ条約も、
原爆投下を背景に日本に強要されたポツダム宣言も無効になるはずだ。

中国の論理の独善性は明白である。
第一、日本は中国の自由意思を束縛したことなどなく、
4ヵ月間も外交交渉を続けた結果、成立した条約である。

さらに驚くべきことは、中国が条約調印直後の1915年6月に
「懲弁国賊条令」なるものを公布したことだ。
これは日本人に土地を貸した者は国賊として公開裁判なしに死刑にする
という法令で、日本人の土地取得得妨害が目的であった。

同時に中国は南満洲の官吏に「商租地畝須知」なる極秘の手引書を配り、
日本人への土地商租の妨害を命じた。
このため、日華条約で確定したはずの南満洲における日本人の土地商租権は、
条約調印と同時に事実上、空文と化したのである。

国際条約調印と同時に、政府が法令を以て
その実施を妨害するとは世界に類を見ない背信行為というほかない。

この結果、満蒙で日本が獲得した条約上の諸権利は、
ことごとく中国側に侵犯され、
満洲における日華関係を極度に緊迫悪化させ、
満洲事変の重大原因となった。

21ヵ条のうち、最終的に中国側に要求したのは
約16ヵ条分であったことは既に述べた。
これらが日華条約となったのであるが、
1922年のワシントン会議で、日本は中国に山東省を返還し、
満蒙に於ける鉄道と顧問傭聘に関する優先権を放棄した。

さらに「他日の交渉に譲る」ことになっていた
第5号希望条項も全面的に撤回した。

これにより、ワシントン会議が終了した1922年には、
当初の21ヵ条の大半は消滅し、条約として残存していたのは、
わずか10ヵ条に過ぎなかったのであるが、
それらでさえ激烈な排日の中で
事実上、空文化していったところに問題の重大性があった。

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ムスターラーゲル(模範収容所)と呼ばれた日本の捕虜収容所

大正3年、第一次世界大戦に参戦した日本は、
ドイツの租借地であった青島を攻撃し、
約4700人のドイツ兵を俘虜として日本各地の収容所に送りました。

このうち四国の徳島、丸亀、松山にいた約1000人が大正6年(1917年)から
同9年(1920年)までのほぼ3年間を、鳴門市大麻町(当時、板野郡板東町)
の板東俘虜収容所で過ごすことになりました。

この収容所では、松江豊寿所長をはじめとする管理スタッフが、
俘虜たちの人権を尊重し、できるかぎり自主的な運営をみとめたため、
自由で快適な収容所生活を楽しむことができました。

彼らの活動は驚異的で、所内に80軒余りの商店街、レストラン、印刷所、
図書館、音楽堂、科学実験室、公園、別荘群などの施設を造るほか、
健康保険組合、郵便局などの互助的活動も行いました。

また、学習、講演、スポーツ、音楽、演劇など文化活動も盛んで、
とりわけ音楽活動では、ベートーベンの「交響曲第九番」の
国内初演をはじめ、複数のオーケストラや様々な楽団が
100回を超える演奏活動を行いました。

所外においても、俘虜製作展覧会や各地での演劇、演奏会活動など、
ドイツ文化を広く市民に紹介しています。

その他、牧畜、製パン、洋菓子、西洋野菜栽培、建築、スポーツなど
様々な技術をもたらし、
なかには現在もそれが受け継がれているものもあります。

これらのイベントや技術指導によって、
俘虜たちは地域社会に受け入れられ、板東の町やその周辺では、
地元の人々と日常的に交歓する風景が当たり前のようになりました。

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1918年(大正7年)8月2日~1922年10月25日、シベリア出兵
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第一次大戦と『対華21ヵ条の要求→日華条約』
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第一次大戦と『対華21ヵ条の要求→日華条約』(『大東亜戦争への道』より)
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『対華21ヵ条の要求』と日華条約
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日華条約が結ばれると、すぐにアメリカがこの条約に難癖をつけてきた。
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2009/09/24 09:00|年表リンク用資料
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