正統史観年表

戦前の外国の行動は すべて自然な流れとして批判せず、日本国内にのみ すべての原因を求める自虐史観=完璧じゃなかった自虐エンドレスループ洗脳=固定観念=東京裁判史観=戦勝国史観=植民地教育=戦う気力を抜く教育=戦う人は悪い人=軍民分割統治=団結させない個人主義の洗脳を解き、誇りある歴史を取り戻そう!

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『漫画「はだしのゲン」の問題点』

税金をかけて学校に置くわけですから、事実とは異なる内容の本はダメです。
読みたい人は自分で本屋さんやネットなどで購入すればいいだけです。

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たとえば漫画「はだしのゲン」では、

>朝鮮人が強制連行されてきて悲惨な境遇だった

という話をしていますが、
『強制連行』のような法律は作られた事はありません。
『国民徴用令』の事なら日本本土の日本人も徴用されましたし、
当時、朝鮮半島は日本だったから同じ日本人なのですから徴用されても
不思議ではありません。むしろ同じ日本人なのに
1944年まで徴用されなかった事のほうが逆差別でしょう。
◆1939年(昭和14年)7月8日、国民徴用令公布。
◆1944年(昭和19年)8月8日、国民徴用令を朝鮮にも適用する閣議決定。
・朝鮮への徴用通知は1944年(昭和19年)9月~12月の4ヶ月間。
・朝鮮半島から日本本土への実際の渡航は、
1944年(昭和19年)9月~1945年(昭和20年)3月までの7ヶ月間。
それ以外に来日した人は雇用の募集に応じて来日した人か、
自主的に働き口を求めて来日してきた人、
もしくは、1948年の済州島4.3事件(自国民を約8万人虐殺事件)や
1950年6月25日~1953年7月27日の朝鮮戦争(犠牲者400万人)
から逃れてきた人たちです。(保導連盟事件:自国民を30万人虐殺など)
密航者も大勢います。

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あと、「はだしのゲン」ではこのような記述もあります。

>わしゃ日本が三光作戦という 殺しつくし 奪いつくし 焼きつくすで
>ありとあらゆる残酷なことを同じアジア人に
>やっていた事実を知ったときはヘドが出たわい」

「三光作戦」は中国軍の作戦です。
三光とは、搶光・焼光・殺光で、
奪い尽くす・焼き尽くす・殺し尽くすの意味で、
中国軍は敗走時、日本軍が利用できる物を何も与えないようにするため、
民家から食糧など奪える物を奪ったあと、家屋を全て焼払う
作戦を行なっていました。(逆らう者は殺害された)
中国軍は、上海~南京、また、南京城壁の周囲1~2キロにある居住区全域と
南京城から半径16km以内にある道路沿いの
村落と民家を強制的に焼き払いました。

●ラーベ
1937年11月16日、蘇州では、舞い戻ってきた中国の敗残兵によって、
ひどい略奪が行われたという。
済南の手前にある鉄橋が中国人の手によって爆破されたという。
日本人の進攻を防ぐため。

●第九師団・第36連隊長・脇坂次郎氏
上海から南京に進軍中、我が部隊は常に先頭に立ったが、
沿道の部落の家屋が焼却され、毀損され、
また家屋内が略奪されていたのが相当認められた。
これは支那軍が退却に際し・ホ・破壊した、
支那軍民の常習たる戦時の略奪によるものであると、支那人民から聞いた。

●第九師団・山砲第九連隊・第七中隊長大内義秀氏
わが部隊は、蘇州へ向けて進撃すべく命をうけ、第一線部隊として進み、
蘇州到着までは、ほとんど敵の抵抗を受けなかったが、
蘇州に至る間の部落は酷く焼かれ、屋根のある家は少なく、
住民もいなかった。
このような破壊は、支那軍が退却に際して行ったものと認める。

●第三師団・野砲兵第五連隊・第一大隊観測班長大杉浩氏
上海から南京へ行く途中のある部落で、
稲の堆積されたものが、焼き棄ててあるのを見た。
部落民にその理由を尋ねたところ、
それは支那軍が退却の際、日本軍に渡さない為、焼却したと説明を受けた。

●ミニー・ヴォートリン(南京)
1937年12月6日
UP特派員のマクダニエルがきょう話してくれたところでは、
きのう句容へ行ってみたが、
人が住んでいる村はただの一つもなかったそうだ。
中国軍は村びとを一人残らず連れ出し、
そのあと村を焼き払っているのだ。まったくの「焦土作戦」だ。
1937年12月8日
中国軍に自宅から即時立ち退きを命じられ、
これに従わなければ、反逆者とみなされて銃殺される。
軍の計画を妨害すれば、家が焼き払われる場合もあるそうだ。

●『南京戦史』二七三頁

十二月七日、中国軍は南京周辺を徹底的に焼き払い、
焼け出された市民が難民となって城内に流入、
商品流通が麻痺し食料難が加速、一部では暴動が起こった。
中国軍は治安維持のため少しでも怪しいものは手当たり次第に銃殺した。
上海一九三七年十二月八日発「東京日日新開」は次のように報じている。
「南京衛戌司令唐生智はどさくさに乗ずる市民の暴動を恐れて
七日朝来市内警備を一層厳重にして少しでも怪しいものは
手当たり次第に銃殺し、
すでにその数、百名に及んでいると支那紙は報じている」

●南京アメリカ大使館通信、エスピー報告、
三八年一月二十五日『南京事件資料集 第一巻』二三八頁

「日本軍入城前の最後の数日間には、
疑いもなく彼ら自身の手によって市民と財産に村する
侵犯が行われたのであった。
気も狂わんばかりになった中国兵が軍服を脱ぎ棄て
市民の着物に着替えようとした際には、
事件をたくさん起こし、市民の服欲しさに、殺人まで行った」

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また、「はだしのゲン」では次のような記述がありますが、

>その数千万人の人間の命を
>平気でとることを許した天皇をわしゃ許さんわい

数千万人も死んでいません。

>原爆投下がなければ日本人は戦争を続け、日本民族は滅亡した
>日本人は広島長崎の犠牲に感謝しろ!

アメリカは日本の降伏を許さず原爆を投下しました。

以下、『 アメリカの鏡・日本 』 ヘレン ミアーズ 著(1948年)

GHQの一員として来日したアメリカの歴史学者(女性)で、
終戦直後「アメリカは日本を裁くほど公正でも潔白でもない」と主張。
グローバルな視点で説き明かされる開国以降の日本の行動。
マッカーサーが日本での出版を禁止した、日米戦争の貴重な歴史書。

P143

日本政府は少なくとも1945年5月に降伏の打診をしているが、
この打診は米政府によって公式に無視、あるいは拒否された。
事実、1944年の早い段階から、
日本政府の内部では完全敗北とみなしうる条件の受け入れが
真剣に検討されていたのだ。

米戦略爆撃調査は1946年7月、トルーマン大統領に
「日本の戦争終結努力」と題する報告を提出した。
日本指導部との面接調査を基にしたこの報告は、
単なる流言とされていた降伏の打診が、
かなり早い時点からしばしば行われていたことを確認している。

同報告によれば、1944年2月には日本指導部の多くが、
この戦争には勝てないと判断し、妥協による和平努力を主張している。
しかも、この「妥協による和平」は
日本の戦前の地位を引き上げようというものではなかった。
寧ろ、高木惣吉海軍少将は、
日本は朝鮮と台湾の放棄を前提にして
交渉すべきであると主張していたのだ。

1944年7月には、
和平派は東条内閣を倒すところまで力を強めていた。
そして後継内閣は最高戦争指導会議を設置した。
その主な仕事は戦争からの離脱だった。

1945年2月には早くも、
和平打診に関する情報がアメリカの新聞で報道されている。
当時、この提案は公式に無視、ないしは否定されたが、
ようやく、その事実を裏付ける証拠が出てきた。
3月には日本政府が和平交渉の可能性を模索していたことは事実だ。
交渉は中国を仲介者とし、
1931年以前の国境線を基礎にするものだった。

そして、同年5月までに駐ソ日本大使は「結果が如何なるものであれ、
『戦前の条件より後退したものであっても』」、
それを前提に可能な和平提案を協議するよう訓令を受けている。

これほど早い時期に日本政府内部で降伏を唱える人々が
影響力を持ち始めていたことを、
米戦略爆撃調査報告は確認しているのだ。
同報告は「天皇、枢密院議長、首相、外相、海相は1945年5月に、
連合国の条件による敗戦を受け入れることになっても、
戦争は終結させなければならないとの結論に達していた」

いまや政府内部の指導権を握った和平派は、
こうした大きな支持を得て、この月のうちに具体的行動を起こした。
既に見たように、モスクワ駐在日本大使は交渉打診の訓令を受けていた。
そして近衛公を交渉のためモスクワに送ることも計画された。
できれば無条件降伏より緩い条件を期待してはいたが、
いづれにしても和平のための交渉だった。

1945年5月9日付けのワシントン・ポストは、
日本の降伏条件について伝えたシカゴ・サンのフレデリック・クー記者の
記事を転載している。

それは、日本軍部の全面降伏、
中国から奪った領土と戦争中に占領した全領土の
放棄を求めたカイロ宣言を、
本土は占領しないという条件で受け入れるというものだった。

同記者が伝えた和平提案は、
米戦略爆撃調査が報告する日本政府の協議内容と一致している。
クー記者はまた、
米国務省が4月にこの和平提案を受け取ったと伝えたが、
これに対して国務省は公式提案は何も受け取っていないと答えていた。

5月12日、ハルゼー提督が「太平洋の某所」で
従軍牧師グループに語った話から判断すると、
戦争状況を把握する立場の人は日本の和平工作を予測していたようだ。
同提督は日本が間もなくかなり積極的に和平打診をしてくるだろうが、
「日本を2度と戦争できなくなるまで叩き潰して、
はじめて戦争目的は成就する。
我々はそこまで徹底しなければならない」と語っている。

P145

スチムソン元陸軍長官は1947年2月のパーハーズ・マガジンに
「原子爆弾使用の決定」を正当化する記事を寄稿した。
即ち、1945年7月、
日本がソ連を「交渉による和平」の仲介者とする「試案」を
同国に提示したことは事実だが、この「曖昧な提案」は
「日本が主要な占領地域をそのまま保持する」ことを考えているもので、
受け入れることは出来なかった、というのだ。

しかし、スチムソンはこの説明を裏づける証拠資料を出していないし、
「占領地域」が具体的にどこをさしているかも語っていない。
興味深いのは、占領後日本から送られてきた公式報告が
スチムソンの言明より、
クー記者の「情報」を裏づけしていることだ。

ソ連の仲介を求める日本の要請に対して、
ソ連は明確な回答を避けていたが、これはアメリカの承諾があったようだ。
日本の代表団は受け入れられなかった。
7月、連合国首脳はポツダムに集まり、日本の運命を決めることになるが、
その際近衛公が同地に赴いて和平案を提出することも許されなかった。

殆どのアメリカ人は日本が軍事的に弱いことを知らなかった。
前線からの報道は、少なくとも6ヶ月間に亙って、
日本の戦争機関が急激に失速していることを
窺わせる事実を送り続けていた。

しかし、私たちの宣伝担当者は、最後の最後まで「百年戦争」とか
「滅びるまで戦う覚悟の狂信的国民」という言葉を使っていた。

P147-148

米戦略爆撃調査の報告によると、日本政府は直ちに通告内容の検討に入った。

政策決定グループ「6首脳」
(訳注=最高戦争指導会議。首相、外相、陸相、海相、陸軍参謀総長、
海軍軍令部長で構成)の中で降伏に反対するものは一人もいなかった。

指導部の中で3人(陸軍参謀総長、海軍軍令部長、陸軍大臣)だけが、
内容が「あまりにも不名誉」であるという理由から、
交渉抜きの受諾に難色を示した。

彼らは、連合国側が領土条件を緩めてくれることを期待したからではなく、
天皇の地位が不明確のまま残されていること、
また占領を回避し、武装解除と戦争犯罪裁判を
日本政府の責任で行うことを求めていたのである。

ポツダム宣言は、
日本国民を決起させ降伏を早めるための
解放戦略として受け止められていた。
対日プロパガンダ、特にキャプテン・ザカリアスが制作、放送していた
ラジオ番組と同じようなものだ。

しかし、日本での効果は全く逆だった。
降伏を決定すべき政策立案者の立場からすれば、
宣言は和平勢力より、
寧ろ「徹底抗戦」派の力を強める効果しかもたなかった。

ポツダム宣言の内容は、よくいえば「厳しく、贖罪的」、
悪くいえば、経済条項は極めて漠然としていたし、
特定されない戦争犯罪人の追及があまりに広範で曖昧だったから、
それが指導部と全国民に対してもつ意味を理解できるものには、
ただちには受け入れ難いものだったのも当然である。

しかし、その過酷な条件にも拘らず、
6首脳のうち3人は即時受諾に賛成していたのだ。

しかし、私たちは和平支持派に反対勢力を説得する
時間的余裕を与えなかった。
私たちはたった11日間待っただけで、いきなり1発の原子爆弾を、
そしてさらにもう1発を、戦艦の上でもない、
軍隊の上でもない、軍事施設の上でもない、
頑迷な指導部の上でもない、
2つの都市の約20万の市民の上に投下した。

スチムソンは原子爆弾の投下を正当化して、
「日本の独裁体制に確実なショック」を与え
「我々が望んでいたように、和平支持勢力を強化し、軍部の力を弱める」
ためには「優れて適切な武器」だったと説明する。

しかし、米戦略爆撃調査の公式報告は、
そのような「ショック」は必要なかったというのだ。

同報告は、原子爆弾が投下されなくても、或いはソ連が参戦しなくても、
また上陸作戦が計画ないし検討されなくても、
日本は「あらゆる可能性を考えに入れても1945年11月1日までに」
無条件降伏をしていただろうという意見である。

P245

我国の指導者たちは常に、
我国の安全保障問題は我々の国境線に留まるものではないと考えてきた。
モンロー大統領とそれ以後すべての大統領は、
海を越えてくる侵略者の脅威から、
米州諸国の独立を守るために必要ならば、
力の行使も止むを得ないと考えてきた。
――フランクリン・D・ルーズベルト

韓国の独立は、その戦略的位置に鑑み、日本の死命を制する大事であった。
したがって、日本は韓国が名実ともに独立することを
心から願っていたのである。

しかしながら、
独立は悪政につぶされた韓国国民の能力を超えるものであった。
韓国が中国またはロシアの手に落ちるのを防ぐため、
日本は2度の戦争を経て韓国を保護下におくことを宣言した。

この実験は失敗した。
そこで、1910年に締結した併合条約によって、
日本は廃墟の上に新しい韓国を建設する責任を担ったのである。
――水野錬太郎「現代の日本」1933年9月

私たちはアメリカから多くのこと、
特に、隣接地域の不安定政権にどう対処するかを学んできた。
そして、学んだことを実行すると、先生から激しく叱られるのである。
――新渡戸稲造
(マサチューセッツ州ウィリアムズタウン政治学研究所での講演、1932年)

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また、「はだしのゲン」では、このような記述もあります。

>首をおもしろ半分に切り落としたり
>妊婦の腹を切り裂いて中の赤ん坊を引っぱり出したり
>女性の性器の中に一升ビンがどれだけ入るか
>叩き込んで骨盤を砕いて殺したり

我々の父や祖父が、このようなことをしたと言われているのです。
このような重大な犯罪の記述をするなら証拠が必要です。

しかも、これは、ちょっとした表現の違いとかの範囲を超えています。
見てください。小中学生には見せないほうがいいレベルです。
http://blog-imgs-34.fc2.com/d/e/l/deliciousicecoffee/keygen2.gif

>君が代なんかだれが歌うもんかクソクラエじゃ
>君が代なんかっ 国歌じゃないわいっ

これは「君が代」を国歌と定めた国旗国歌法に違反していますし、
学校は学習指導要領に基づき国旗・国歌を児童生徒に指導すべき責務を
負っているので、それにも抵触しています。

また、天皇陛下を「最高の殺人者」「戦争狂」呼ばわりし、

>いまだに戦争責任をとらずに ふんぞりかえっとる天皇を
>わしゃ許さんわいっ

という記述などもありますが、
まず、大日本帝国憲法の第1条と第4条で、
あきらかに日本国の国家元首は天皇であると規定されています。
第3条で天皇は神聖不可侵であると規定されています。
つまり天皇に政治責任をとらせてはならないということであり、
政治責任は内閣にあるということです。
天皇は勝手に政治を行なってはならないということです。
(判断していただくと責任が生じてしまう)
第6条で天皇は議会が可決上奏した法律を裁可しなければならず、
裁可しなくてもいい場合があるとは書かれていません。
第37条で、すべての法律は議会の可決が必要であると明記しています。
一方、第8条で議会は天皇の勅令を無効とする権限を有しています。
第55条で天皇の御名御璽には国務大臣の副署がなければならないと
規定されています。このように天皇の判断は臣民代表の議会や国務大臣の
判断が伴わない限り、無効となる仕組みが徹底されていました。
したがって最終的な政治責任は内閣(すなわち臣民)にあり、
天皇に直接責任はありません。
最終的な判断は事実上、内閣に与えられていました。

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条約で朝鮮半島は日本になりました。条約は侵略ではありません。

条約で日本人は中国にいました。条約で日本軍は中国にいました。
欧米人や欧米の軍隊も条約で中国にいました。

盧溝橋事件も第二次上海事変も蒋介石側から日本だけを攻撃してきました。
日本は何も悪いことはしていなかったのに攻撃されたのです。
その蒋介石に軍事支援をしていた筆頭がアメリカでした。
その援蒋ルート遮断のため、日本は条約で仏印に進駐しました。
するとアメリカが日本に石油禁輸してきました。
日本は蘭印の石油を武力で確保する決断をしました。
その前にハワイのアメリカ艦隊が来るのを遅らせるために
真珠湾攻撃したのです。

大東亜戦争後、アメリカは蒋介石(国民党・重慶政府)への支援を
やめたため、ソ連が支援する毛沢東(延安政府)が勝って中国は共産化。
蒋介石は台湾へ逃げました。

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先帝陛下(昭和天皇)に戦争責任はない。
http://seitousikan.blog130.fc2.com/blog-entry-263.html
★もっと超簡単に!大東亜戦争にいたる流れの説明
http://seitousikan.blog130.fc2.com/blog-entry-553.html
2008/08/28 09:00|年表リンク用資料
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